これまで本シリーズでは、「健康経営レポート」の見方や活用ポイントについて、4回にわたってご紹介してきました。
最終回となる第5回では、これまでの内容を踏まえ、健康経営レポートを年間通してどのように活用していくのかを、モデルケースとしてご紹介します。

健康経営は、特別な取組みを一度行えば完了するものではありません。健康診断の受診から結果の確認、その後のフォローまでを一連の流れとして捉え、年間のサイクルとして回していくことが重要です。

まずは「受診しやすい環境づくり」から

年度初めは、従業員に健康診断の受診案内を行う重要なタイミングです。受診時期や方法を早めに周知することで、受診の後回しや受け忘れを防ぎ、受診率の向上につながります。

また、この段階で健康管理に関わるサービスやアプリの利用登録をあわせて案内しておくことで、その後の健診結果登録や健康経営レポートの確認がスムーズになります。

健康経営レポート作成に向けた“土台づくり”の時期

健康診断の受診が完了したら、健診結果を登録します。このデータは、後に作成される健康経営レポートの基礎となる重要な情報です。

登録作業をできるだけ簡単に行える仕組みを活用することで、紙での管理や入力の手間を減らし、登録漏れや後回しを防ぐことができます。

会社全体の健康状態を“見える化”する

②で登録された健康診断結果をもとに、健康経営レポートが作成されます。このタイミングでは、従業員ごとの数値だけでなく、会社全体の健康状態や傾向を把握することが重要です。

あわせて、「要治療確認群」「要サポート群」に該当する従業員がいないかを確認し、必要に応じて早めに対応を検討することで、その後のフォローを無理なく進めることができます。

“見守りと声かけ”で改善を後押し

「要治療確認群」「要サポート群」に該当する従業員がいる場合は、病院受診や生活改善に向けた行動が進んでいるかを、継続的に確認します。

フォローといっても、常に個別対応を行う必要はありません。
進捗を把握し、必要に応じて声かけや再案内を行うといった、無理のない伴走型のフォローを意識することが、継続的な改善につながります。

次の年度につなげるための総点検

11月や2月に作成される健康経営レポートを確認し、これまでの対応状況や改善の進捗を振り返ります。

フォローが十分に行えているか、次年度に向けてどのような課題が残っているかを整理することで、健康経営を一過性の取り組みで終わらせず、次の年度へとつなげる準備ができます。

健康経営は、”続けること”ではじめて企業の力となるのです。